本日扱う課題は「正解をなぞるリーダーは不確実性を増す状況には対応できないであろう」というもの。日本はアメリカ主導の国際秩序の下で平和を享受し、経済的利益を得てきた国である。このため、いわゆる「希望の同盟」演説を行った安倍晋三をはじめ、歴代の総理大臣はアメリカ合衆国大統領との関係を協調的に保つことを基本としてきた。言い換えれば、あらかじめ用意された「正解」をなぞり、答案を整えて提出すれば、一定の評価が得られる環境だったのである。
しかし、不確実性が増すドナルド・トランプ政権下では、この外交資産の価値が急速に剥落しつつある。
日米同盟は「希望の同盟」から「災いの同盟」へと変質しつつある。これまでのように「既に分かっている正解」を前提に答案を用意する、いわば試験対策型の外交は通用しなくなっていると理解することが重要だ。
世界情勢が不安定化する中、次世代のリーダーたちは、これまでのように「正解を丸暗記し、あたかも自ら考えたかのように語る」悪癖から脱却しなければならない。その意味で、ドナルド・トランプ大統領や高市早苗総理大臣のような旧世代型リーダーの存在は、現実を理解するための貴重な反面教師となっている。
コメントを残す